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2017/06/14配信分

経営戦略

『戦略的起業論』を覗き見!
 ⑤避けては通れない「組織論」

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さて、起業について具体的な話を聞いていく『戦略的起業論』もあと2回だ!今回は起業してからある程度会社が成長したら必要になってくる組織論についての解説だ。 組織が構築できるほどの会社に成長したら必ず通る道になるからしっかり聞くように!

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ベンチャーが大きな会社に躍進するためには必要なんですね。初期の段階の組織論ってどんなものなんでしょうか?

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■戦略的起業論■■■ ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
5.避けては通れない「組織論」
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¶ 組織論の重要性
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初期の資金調達に目処がつき、事業が成長する段階になると、「組織」について考える局面が出てきます。前回触れた「失敗談」にも、人や組織について反省する起業家が少なからず見受けられました。
 
会社が成長しメンバーが増えると、創業者が全てのメンバーと深く接することは難しくなります。そこで「創業者の想い」を「会社の文化」に変えるための手法として、「組織論」の重要性が増してきます。
 
講義では組織論という視点から、具体的な3つの質問をしています。
 1.どのように最初の社員を採用したか?
 2.成長の過程で組織の考え方は変わったか?
 3.給与等をどのように決めているか?
 
それぞれ、成長する組織を作り上げるためには、重要なポイントですね。
 
 
¶ 採用について
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「最初の社員」とは創業メンバーではなく、ビジネスの拡大を狙って積極的に事業拡大する段階に入った際に採用する社員を指しています。
 
主なタイミングとしては、売上に対して人員が不足した時や、大きな出資を外部から獲得した時などが考えられます。営業メンバーを増員して、売上獲得を狙うケースもあるでしょう。またIT企業であれば、エンジニアを採用してさらにプロダクト開発のピッチを上げる局面かもしれません。事例は様々で、友人のツテを頼る、逆に初期メンバーが一切関係がない”他人”にする、エンジニアを採用するために、エンジニアの勉強会に出かけるなど、必要に応じた工夫をしていました。
 
ある起業家のコメントとして、「採用は営業と同じ。100人に会って、10人と飲み仲間になって、そのうち3人が興味を持ち、という形で、まずはアタック数を増やすことが重要」という考え方が印象的でした。
 
 
¶ 組織の考え方について
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組織には、目的や規模などにより様々な形があり、正解がありません。また、同じ会社でも成長のステージにより、組織のあり方は大きく異なります。講義では適切な組織を作るために、試行錯誤を繰り返す様子が紹介されています。
 
例えば、創業時の事業から大きく方向性を変える決断をする事があります。その時に、メンバーの意識改革をしなければならないケースがありました。そのために、経営者がメンバーと膝を突き合わせてとことん話をしましたが、結果的に会社を去った人もいた、というエピソードがありました。少数精鋭で働かなくてはならないベンチャー企業では、組織に合わないメンバーが曖昧な考えのままで存在することは、両者にとって好ましい状態では無いからでしょう。
 
また、今回のベンチャー企業の中には海外で挑戦をしているケースもあります。外国人と一緒に仕事をする場合は、例えば会社への忠誠心など、日本人とは仕事に関する考え方が大きく異なります。そこでは、相手を尊重しつつ、時間をかけて自分の考えを理解してもらい、行動につなげてもらうよう工夫をしていました。
 
 
¶ 給料について
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給料に関しては、入社時は前職並みに設定する例が多くみられました。そこからスタートして実績評価を積み重ね、数年かけて会社のシステムに馴染んでいく、というスタイルです。
 
創業期はそれぞれの実績や能力に応じて個別に設定し、会社の成長に伴い独自の評価システムに移行していくケースが見受けられました。
 
また創業メンバーはビジネスが立ち上がるまでは無給、薄給になる事も少なくなりません。そこでストックオプションを導入して、初期の苦労に対して報いる仕組みを導入している企業もあります。
 
組織論はMBAでも重要な科目として、いくつかの関連科目があります。
組織は「最高」ではなく、「最適」を狙うものです。また一度制度を導入すれば終わりではなく、状況に併せて常に制度改革を行う必要があります。その際に、予め様々な打ち手を学んでおくと、より施策の適切度が向上することでしょう。
 
今回はベンチャーにおける組織論の一端をご紹介いたしました。
次回は最終回として全体のまとめをご紹介します。
 
 
【執筆:村西 重厚/BBT大学院修了】
 
 



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生々しい話ですね!ベンチャー企業に限らず組織は最適を狙っていくものなんですね!

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大前研一
経営コンサルタントとしても各国で活躍しながら、日本の疲弊した政治システムの改革と真の生活者主権国家実現のために、新しい提案・コンセプトを提供し続けている。 経営や経済に関する多くの著書が世界各地で読まれている。

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