BIZトピックス 話題のビジネスマナーや、時事問題を大前研一やMBAホルダーの視点で鋭く解説。あなたの成長へのプロセス作りを後押しする、ビジネストピックス集。

2018/02/19配信分

「チョコレート市場規模」をウォッチ!

 
今回は、「チョコレート市場規模」を取り上げてご紹介いたします。
 
毎年2月14日は「バレンタインデー」ということで、毎年この時期はチョコレートに関する話題が多くなります。今年は、ゴディバ・ジャパンが2月1日に日本経済新聞に「日本は、義理チョコをやめよう」という全面広告を掲載して話題となりました。
 
この時期はバレンタインに関する調査、関連する話題・記事など多数発表されますが、その中で義理チョコに関連した調査結果をいくつか見てみたいと思います。美容関連の口コミサイト「DAZZLE(ダズル)」のサイト会員(約5万人)を対象に実施したバレンタインデーに関する意識調査では、義理チョコ(友チョコを含む)をいくつ配るか聞いてみると、一人当たりの平均は20.1個という結果でした。
 
また、インテージの調査によると、今年のバレンタインデーに送るチョコレートの予算を聞いたところ、平均予算が最も高いのは「恋人」で2,126円、次いで「自分自身」が1,744円、「配偶者」1,588円となっています。最も低かったのは「職場の同僚・取引先の人」で684円でした。
 
集計ベースが異なるものの、義理チョコ予算684円を、配る個数20.1個で割ると1個当たり約34円ということになります。
 
「手軽に渡せる義理チョコ」として親しまれているチョコレート菓子「ブラックサンダー」(有楽製菓)は1個税別30円ということなので、妙に納得感があります。
 
このようにバレンタインに関するチョコレートの話題は尽きませんが、それではチョコレートの市場規模がどのくらいあるのでしょうか。チョコレート市場が伸びているのか、日本人はチョコレートをどのくらい食べているのか、数字で確認してみたいと思います。
 

 
まず、国内チョコレート市場を金額ベース(小売金額)で推移をみると2003年に4,125億円でしたが、2011年から増加ペースが高まり、2016年には5,260億円となっています。数量ベースでみると、2003年に23.5万トンでしたが、2009年にかけて22.2万トンへと落ち込みますが、そこから増加を続け、2016年には25.9万トンへと増加しています。金額ベースの伸びと、数量ベースの伸びを見ると、金額ベースの伸び率が高いため、チョコレートの単価が高くなっているものと考えられます。
 
ちなみに、チョコレートの消費量を国際比較してみると一人当たり消費量が最も多いのはドイツで一人当たり11.7kg/年消費しています。次いでスイス10.2kg、ノルウェー9.4kgと続いています。ゴディバの創業地ベルギーは、上位の国と比較すると意外に少なく3.1kgとなっています。日本は2.07kgで、ドイツやスイスの5分の1の消費量ということが分かります。
 
バレンタインチョコだけでなく、国内チョコレート市場全体を見ても、単価の高いチョコレート、質の高いものへとシフトしていることが分かるのではないかと思います。
 
 



一票を!

今後のサイト作りの参考にさせて頂きます。

役立った!
同一カテゴリのトピックスを読む
  • カテゴリーなし
MBA診断

本サイトのBIZトピックス・ビジネステンプレート・ビジネス用語集は、ビジネス界の第一線で活躍する大前研一が学長を務めるビジネス・ブレークスルー大学大学院が提供しております。

【無料】9日間でカフェ経営メルマガ

<ステップメール>経営学の要諦を物語で学ぶ!定年退職した父親は元公務員。ビジネス経験ゼロの父が、一流の経営者になるまでの感動のストーリー

BIZTIPSとは?
close

BIZTIPSは、ビジネスに関する様々な情報を集約したビジネスパーソンの知的給油所です。現在進行形で起こっている諸問題、疑問に対するプロの見解や最新のビジネストピックスなど、必読情報満載のポータルサイトです!

BIZまとめ
役立つ5つのコンテンツ
BIZトピックス
BIZ用語集・テンプレ
BIZライブラリ
BIZリファレンス
検索人気ワード

バナー

バナー

バナー

BIZクイズ一問一答!

問題

特性要因図とも呼ばれる対象となる特性と影響を及ぼす種々の要因の関係を整理した図を何という?

ビジネスの第一線から最新情報を配信中!
本サイトは日本を代表する経営コンサルタント・大前研一氏が学長を努めるビジネス・ブレークスルー大学大学院が提供しております。
ビジネスの第一線で活躍する講師陣ならではの最新のビジネス情報を配信中です。

大前研一

大前研一
経営コンサルタントとしても各国で活躍しながら、日本の疲弊した政治システムの改革と真の生活者主権国家実現のために、新しい提案・コンセプトを提供し続けている。 経営や経済に関する多くの著書が世界各地で読まれている。

PAGE TOP